【連載】第3回「投資信託」のカテゴリーを覚えよう!~国内編~[PR]

公開日:2017/10/30

投資信託口座を開いたら、いざ「投資信託」をスタート!
具体的には「ファンド」を購入することで、投資ができます。

「ファンド」は、数千もの種類があり、投資対象はさまざま。ハイリスク・ハイリターンのものからローリスク・ローリターンのものまで、多種多様なファンドから、自分のスタイルに合ったものを選び、組み合わせます。

「ファンド」の分類の仕方もいろいろありますが、まずは投資する対象が「国内」の資産か「海外」の資産かに分けることができます。そこで今回は「国内」のベーシックなファンドの類型を見てみましょう。

 

投資信託の運用スタイル

投資信託では、「パッシブ運用」と「アクティブ運用」と呼ばれる2つの運用スタイルがあります。パッシブ運用は、市場全体の動きに連動した収益(リターン)をあげることを目的とした運用手法で、日経平均株価(日経225)やTOPIXなどの特定の指数ベンチマークに連動した動きをめざすインデックス型ファンドがその代表的なものになります。
一方、積極的にベンチマークを上回る成績を目指すのがアクティブ運用です。アクティブ型ファンドは、ファンドによって運用方針がそれぞれ異なり、ファンドマネージャーがマクロ経済や個別企業の業績などを分析し、値上がりしそうな企業を探すなどして運用していますので、ファンドにより運用成果が大きく分かれるのが特徴です。

 

「国内株式」タイプ

日本国内の株式を運用対象とする国内株式投信には、大きく分けてインデックス型とアクティブ型の2種類があります。
インデックス型は、ニュースなどで耳にする「日経225」や「TOPIX」などの指数をベンチマークとし、その値動きに連動するよう運用されているファンドです。良く聞く指数に連動するので、資産運用の初心者にもイメージが持ちやすいかもしれません。
アクティブ型は、割安株に注目した「バリュー型」や今後の成長が見込まれる銘柄を集めた「グロース型」などがあります。また、先物などを利用して対象となる指数の数倍の値動きをするブルベアファンドは「特殊運用型」と呼ばれています。

 

「国内債券」タイプ

国債や地方債、社債といった国内の公社債を主な投資対象とする投資信託です。国内株式タイプと比べて値動きが小さく安定しているのが特徴です。値動きは小さく大きな利益は出にくいですが、他のタイプの投資信託とあわせて持つことで、リスクの分散効果があります。

 

「国内不動産(REIT)」タイプ

国内の「上場不動産投資(REIT)」を主な投資対象とする投資信託です。
上場不動産投資(REIT)とは、株式のようにREITが証券取引所に上場し、株式会社でいうところの株式に当たる「投資証券」を発行することで、集めた資金でオフィスビルや商業不動産、マンション、またはそれら複合施設の不動産を購入し、賃貸収入や物件売買益を投資家に分配します。元々はアメリカで生まれた仕組みになります。
日本の上場不動産投資(REIT)は「J-REIT」と呼ばれ、いくつか上場されています。投資信託は、これらのJ-REIT指数に連動するインデックスファンドや上回る運用を目指すアクティブファンドがあります。

以上の3タイプは代表的なものですが、すべての国内ファンドがこの類型に当てはまるわけではありません。ファンドごとに、さらに細かい特徴があります。
ジャパンネット銀行では、「ファンド検索」や「ファンドナビ」といったサービスを提供しています。活用してみてはいかがでしょうか。

 

ジャパンネット銀行の「ファンド検索」ツール

 ジャパンネット銀行の「ファンド検索」ツールでは、投資地域を日本に絞り、取り扱いファンドの確認ができます。
ファンド検索コンテンツで投資地域に「日本」を選択し検索すると、リスクリターンのバブルチャートと一覧結果が表示されます。一覧表には分類が表示されているので「国内株式」、「国内債券」、「不動産(REIT)」のカテゴリーが確認できます。

▶ジャパンネット銀行サイト「ファンド検索」

 

【投資信託に関するご注意】
投資信託は預金ではありません。したがって、投資信託は預金保険の対象ではありません。投資信託には、元本保証および利回り保証のいずれもなく、元本割れが生じるリスクがあります。お取引には所定の手数料がかかります。ご購入の際には、約款および各ファンドの「目論見書(投資信託説明書)」、目論見書と一体となっている「目論見書補完書面」を必ずご確認ください。このご案内は情報の提供のみを目的としており、投資または特定の商品を勧誘するものではありません。銘柄の選定など、投資にかかる最終決定は、お客さまご自身の判断で行っていただきますようお願いいたします。
株式会社ジャパンネット銀行 /登録金融機関 関東財務局長(登金)第624号
日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会加入

第4回につづく





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