「お金持ちの人」と「そうでない人」との進む二極化。お手本は貯蓄上手な“蓄財優等生”／年収300万円FIRE
暮らし 更新日：2022/7/21
早期リタイアなんて高所得者だけの特権？――いいえ、その考えは間違いかもしれません。
山口貴大著の書籍『年収300万円FIRE貯金ゼロから7年でセミリタイアする「お金の増やし方」』を参考に、あなたも“労働に縛られない生き方”を目指してみませんか。
リモートワークの普及や働き方改革がすすみ、ライフスタイルの選択肢が増えています。「FIRE」とは経済的な自立を実現させて、仕事を早期に退職する自由な生き方のこと。本書では、年収が低くてもFIRE達成可能な「お金の増やし方」をわかりやすく解説します。これでお金の心配をしなくていい自由な生活も夢じゃない!?
年収500万以下でも資産1億円超の富裕層は200人にひとりいるとの調査報告があります。今は年収が低くて資産の少ない人でも富裕層の仲間入りができるチャンスとは――。
※本作品は、山口貴大著の書籍『年収300万円FIRE貯金ゼロから7年でセミリタイアする「お金の増やし方」』から一部抜粋・編集しました
これからも「お金持ち層」が増え続ける理由
スイスのチューリッヒに本社を置く欧州系金融大手のクレディ・スイスのシンクタンクが2019年に発表したデータによると、100万ドル（約1億円）以上の資産を持つ成人の数が世界で一番多いのはアメリカ、2番目が中国、3番目が日本なのだそうです（図10）。
その数は今後も増加する見込みで、2019年時点での日本における総資産額100万ドル以上の人の数は302万人ですが、2024年には516万人と71％増になるのだとか。世界全体でも34％増の見込みが立っていますが、日本の増加率が世界の中でも一番大きいという予測がされているのです。
「資産を持たないと損」は理論的に証明された
今、世界では「お金持ち」と「そうでない人」の二極化が進んでいます。
お金持ちはますますお金持ちになり、そうでない人はますますお金がなくて苦労するという格差社会が世界中で顕在化し、社会問題になっています。
その理由を世界中に知らしめたのが、2014年に世界的ベストセラーとなったフランスの経済学者トマ・ピケティ氏の『21世紀の資本』という本です。
日本語版は728ページ・定価5500円（税別）という難解で高額な本であったにもかかわらず、13万部を超えるヒットとなりました。
この異例の大ヒット本の中核をなす主張がまさに、今後「お金持ち」と「そうでない人」の二極化が進み、その差は大きく開いていく、ということでした。
ピケティ氏はそれを次のように表現しています（次ページの図11参照）。
長期的に見ると、資本収益率（ｒ）は経済成長率（ｇ）よりも大きい。
「ｒ（資本収益率）」とは、株式投資や不動産投資などによる利益、配当、利子、賃料などといった資本からの収入を、その資本の総価値で割ったものです。
「ｇ（経済成長率）」とは、所得やGDPなどの伸び率のことです。
すなわち「ｒ＞ｇ」とは、「資本所得の伸び率は賃金の伸び率を上回る」ということです。
資本所得は、資産を持っている人（＝資産家）でないと得ることができません。
つまり「ｒ＞ｇ」とは、「資産家（＝お金持ち）はより裕福となり、労働でしか富を得られない人は相対的にいつまでも裕福になれない」ことを意味しているのです。
ピケティ氏はその差を埋めるためにはどうしたらいいか、ということについての論を『21世紀の資本』の中で展開しているのですが、それについてはここではあえて触れないこととします。
それより「資産を持っていないと損！」ということが、理論的にも証明されていることに目を向けていただきたいと思います。
