「子供1人につき1,000万円」の教育資金…でも、コツを知れば、悲観する必要なんてない!

出産・子育て

2019/10/17

『マンガでわかる 赤ちゃんができたら知っておきたい 教育資金の本』(吹田朝子、豊田眞弓:監修/シーアンドアール研究所)

 子供の教育のためにどのくらいお金を貯めなければならないのだろう。「将来のお金が不安…」という新米ママ・新米パパは決して少なくない。

 子供の教育資金に悩みを抱えている人は、ぜひ手にとってほしい本がある。保険をわかりやすく解説する情報サイト・保険ソクラテス編集部による『マンガでわかる 赤ちゃんができたら知っておきたい 教育資金の本』(吹田朝子、豊田眞弓:監修/シーアンドアール研究所)は、教育資金づくりを考えている人々の強い味方になる一冊。

 現代に転生した「ソクラテス」ならぬ「ソクラ哲」が若い夫婦にアドバイスを与えていくマンガと、文章での詳しい解説で構成されていて、読めば、私たちの不安を払拭してくれる。いつ、どのようにお金を貯めれば良いのか。それが分かれば、将来を悲観する必要などないのだ。

●子供の教育資金は1人につき1,000万円…でも、恐れる必要はない!

 子供の教育に大金がかかるのは事実だ。小学校から中高、大学まで全て私立に通わせると、2000万円超、すべて国公立でも1000万円弱は必要になる。だが、小学校から私立への進学を希望しない限り、教育資金として大金がかかるのは、大学時代の資金だけ。大学資金は国公立に進んでも500万円ほどが相場だが、子供が小さな頃からコツコツ貯金していけば自然に貯まるくらいの額だ。

●児童手当だけで難なく約200万円ゲット

 まず、子供が生まれたら、すぐに居住地の市区町村の役所で児童手当を申請しよう。児童手当は、翌月から3歳未満は毎月1万5000円、3歳から歳の中学校卒業までは毎月1万円受け取れる(2019年度水準)。これをまるまる貯金するだけで約200万円も貯金できるのだ。これは国立大学なら4年間の授業料に相当する。さかのぼっての申請はできないため、子供が生まれたらすぐに手続きを済ませることが肝心だ。そして、使い込まないようにしよう。現実には3割弱の家庭が「子どもに限定しない家庭の日常生活費」に使っているという調査結果もある(平成24年『児童手当の使途等に係る調査』厚生労働省)。給料とは別の受取口座を用意して、しっかり貯金しよう。

●気が滅入るのは総額で考えるから…「毎月の負担」を考えよう

 教育資金について考える時に、気が滅入ってしまうのは、「1人につき1000万円」という総額で考えてしまうためだ。その考え方はやめて、「毎月の負担」に頭を切り替えよう。   0歳から高校卒業までの年間貯め続けると、月5000円でも108万円、1万円だと216万円、1万5000円なら324万円。間を取って1万円の216万円だとしても、児童手当の約200万円と合わせて約400万円。私立大学(文系)4年間の平均授業料はクリアできる。さらに、就学前は、幼児教育・保育の無償化もあって絶好の貯め時だし、小学校時代も公立に通えば他の時期より負担は低い。日頃から貯金のクセをつけるだけでなく、比較的安く済む就学前と小学校時代の貯め時は絶対に逃さないようにしよう。

 教育費はいつ必要になるか判明しているため、早いうちからライフプランを組んで対策すれば十分に対応できる。本書では、ライフプラン、マネープランの立て方についてもしっかり解説しているからとても参考になる。現在、Amazonでの購入で、特典の電子書籍(PDF)をプレゼント中というのも嬉しい。この本を読んで、家族で話し合って、今からお金を貯めるクセをつけておけば、教育資金に恐れる必要はない! ワクワクした気持ちで、子供の将来に備えよう!

文=アサトーミナミ